医療保険を自分で見直すポイント｜データで分かる必要な特約って何？

保険を見直すべき理由

医療保険には特約（オプション）がたくさん付けられていたりします。

この特約は途中で切ることができます。

現在の資産状況なども踏まえ、必要以上に手厚い特約に毎月、保険料を払うのはもったいので見直しませんかという話です。

でも保険会社の営業担当者に保険の確認や見直しの相談をすると、逆に「こんな良いプランの保険が出来ました」とか「個人年金保険に入りませんか」っていうセールスされるイメージありませんか？

そこで、まずは自分自身で保険内容を見直してみたいという方や、これから医療保険に入ろうと考えているけれど、どんな保険に入れば良いか分からないという方に、医療保険の特約について詳しく解説したいと思います。

そもそも医療保険は不要という考えもあります。

主な理由として、公的医療保険が充実しているからです。

そのうえで医療保険に加入する理由は、公的医療保険の不足分をカバーするためです。

どれくらい不足するのかを理解するためにも、まず公的医療保険（健康保険や国民健康保険）がどれくらい手厚いのかは知っておかないといけません。

＼公的医療保険の解説はこちら／
医療保険がいらないと言われる理由を詳しく解説｜実際に保険解約して気付いたこと

わたしは合理性のみで言えば医療保険は加入しなくても良いとも思っています。

保険は「不幸の宝くじ」という言葉があるように、多くの人が支払った分の回収は出来ないようになっています。

ですので今回の判断基準は「最低限の保障」を前提としています。

医療保険のしくみを説明

医療保険とは医療機関を受診した際の費用の一部（または全部）を補ってくれる保険です。

一般的に「入院給付金」など基本となる主契約に、オプションの「特約」を付けて、自分に合った医療保険プランを作ります。

特約には「三大疾病」「七大疾病」「がん」「女性疾病」「先進医療」などの種類があります。

例えば「入院1日5000円、手術1回10万円」の主契約に、この特約はプラス500円、この特約はプラス1,000円といった具合です。

当然、特約をたくさん付ければ保険料はその分高くなります。

不要な特約は切りたいけど、どの特約が必要で、どの特約が不要かを見極めるのは難しいですよね。

わたしも保険見直しにあたって、ものすごい時間を費やして調べあげました。そのついでにFP(ファイナンシャルプランナー）の資格も取りました。

そこで今回は医療保険（特約）を自分自身で見直すにあたって、必要かどうか判断するヒントになればということで、データを中心にまとめてみました。

(疾病・災害)入院給付金はいくらにする？日数は？

入院給付金とは、病気やけがによって入院した時に支払われる給付金です。

入院1日あたりの給付金×支払い限度日数を選ぶことができます。

入院給付金は、1日3,000円～20,000円くらいで設定できるものが多く、1回の入院で30日、60日、120日、180日、360日などの支払い限度日数が設けられています。

2回以上入院しても、一定期間以内は1回の入院とみなされる場合があります。

例えば、支払い限度日数60日型の場合、1回目の入院から20日経過後に2回目の入院をした場合「1回の入院」とみなされて合計80日入院しても60日分しか給付されません。

保険会社、保険プランによって90日以内なら1回の入院とみなされるもの、180日以内なら1回の入院とみなされるものなど異なります。

日数は何日型が良い？

傷病分類別にみた退院患者の平均在院日数は以下のようになっています。

傷病分類	総数	15～34歳	35～64歳	65歳以上
がん	17.1	15.9	13.0	18.6
胃がん	19.2	12.5	13.0	20.5
乳がん	11.5	7.1	8.4	15.7
心疾患	19.3	10.0	9.0	22.2
脳血管疾患	78.2	25.6	45.6	86.7

（注1）脳血管疾患は高血圧症のものを除く
参考：厚生労働省「平成29年(2017) 患者調査の概況」から抜粋

上記の表で赤い数字が入院日数が30日を超える傷病分類です。全体的に案外短く思いませんか？

他に入院日数が30日を超える傷病分類はこちら。

精神障害とアルツハイマー病は250日を超えて非常に入院期間が長く、次いで脳血管疾患の78.2日ですが、それ以外は60日未満となっています。

日数｜保険を抑えたい人の見直しポイント

83.9%の人が入院期間は30日以内です。

無難なのは60日型と言われることが多いですが、30日型でもほとんどの病気の入院日数をカバーできることが分かります。

わたしは「30日型」にプラスして「入院一時金10万円」の特約を付けました。

日帰りでも入院さえすれば10万円が給付されるという特約です。

入院給付金はいくらに設定する？

参考：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度

(注1)：過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計。
(注2)：高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
(注3)：治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品費などを含む。

統計では入院時にかかる1日あたりの平均は23,000円となっていますが、この金額は、治療費や個室の差額ベッド代や見舞に来る家族の交通費などもすべて含めた金額です。

平成27年の統計で、差額ベッド代だけで1日あたり平均6,155円もかかっていますので、大部屋の場合は金額はかなり抑えられます。

また一般的な入院中の食事の標準負担額は1食460円と決まっています。

わたしが数年前に骨折で入院をした病院は、大部屋のため差額ベッド代0円でしたので、入院1日にかかる費用は食事とパジャマ代程度で1,200円くらいだったと思います。（医療保険制度の改正前で、食事は1食360円の時です。現在は460円です。）

入院給付金｜保険を抑えたい人の見直しポイント

大部屋で良い、手厚い保険は必要ないという方は、入院給付金は3,000～5,000円で問題ないでしょう。

「入院1日にかかる平均23,000円に対して3,000円～5,000円じゃ全然足りないでしょ」と思われるかもしれませんが、ちゃんと理由があります。

まず「治療費」についてはひと月の上限額を超えた場合、その超えた額を支給してくれる「高額療養費制度」の対象です。

高額療養費制度とは、年収約770万円未満の場合は50万円の医療費がかかっても82,430円を超える分は給付金が支給されます。年収約370万円未満なら57,600円で済みます。

医療費85,000円を30日で割れば1日あたりざっくり4000円ちょっとです。（内訳：医療費1日2,833円＋食事1日1,380円）

保険プランによっては、入院中に手術を受けた場合は、手術給付金も支給される場合があります。

これらの理由から「大部屋で良い」、「手厚い保険は必要ない」という方は1日あたりの入院給付金は3,000～5,000円である程度乗り切れるはずです。

個室は譲れないという方もいるかとは思いますが、差額ベッド代（平均6,155円／日）まで保険で賄おうとすれば保険料もそれなりの金額になりますしので、そこまで保険でまかなう必要はないという考えです。

手術給付金

手術給付金は病気やケガで手術を受けた時に支払われるお金です。

入院給付金日額によって自動的に手術給付金も決定される場合が多いです。

一律10万円など定額のものや「入院給付金日額×倍率」などがあります。

倍率設定は10倍・20倍・40倍など手術によって給付倍率が異なります。

レーシックや美容整形、先進医療など対象外となるものもありますが、治療のための手術であれば大抵、給付されます。

手術給付金｜保険を抑えたい人の見直しポイント

手術給付金の有無を選べる場合は、手術給付金は「無し」で良いでしょう。

理由は先に述べた高額療養費制度があるためです。

年収によりますが、69歳以下で手術をして100万円の医療費がかかったとしても、多くの方が87,430円を超える額は支給されます。

先進医療特約

先進医療とは厚生労働大臣が定める、有効性や安全性について一定基準を満たした医療技術で、全額自己負担となります。

先進医療特約は、先進医療治療を受けた際に給付される特約で、通算限度額は1,000万円、2,000万円などがあります。

平成30年7月1日から令和元年6月30日の1年間に実施された先進医療実績は以下のようになっています。

技術数	実施医療機関数	全患者数	先進医療及び旧高度先進医療の総額
88	1,184施設	39,178人	約298億円

また先進医療治療には以下のようなものがあります。

先進医療技術	技術料（1件当たり平均額）	年間実施件数
高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術	302,852円	147件
陽子線治療	2,697,658円	1,295件
重粒子線治療	3,089,343円	720件
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法	107,661円	821件

参考：公益財団法人 生命保険文化センター

先進医療といってもすべての治療が高額なわけではありません。数万円の治療もあります。

先進医療特約｜保険を抑えたい人の見直しポイント

1年間の先進医療を受けた患者数39,178人を多いとみるか、少ないとみるかですが、ちなみにわたしは先進医療特約は付けています。

というのも、先進医療特約は月100～200円程度で付けられる場合が多いです。

恐らく使うことがないだろうけど、万が一があった時に自分で支払うとなると厳しい。

これこそが、まさに保険の役目ですから。

女性医療特約

女性医療特約とは、女性特有の病気で入院（手術）したときに給付金が上乗せされる特約です。

たとえば「ケガで入院した場合の給付金が1日5,000円ですが、乳がんで入院した場合は1万円」といった感じです。

女性疾病の例として、子宮筋腫・子宮内膜症・乳がん・子宮がん・子宮外妊娠・帝王切開などがあります。

女性は病気になる可能性が高いのかと思い、性・年齢別の受療率を調べてみました。

出典：厚生労働省｜平成29年患者調査から算出

厚生労働省のデータで、全国の受療率(人口10万対・入院)を年代別で見ると、20歳代と30歳代は女性の方がかなり比率が高くなっています。

とはいえ、性別で見た場合、男性：972、女性：1,096となっており特別、女性の受療率が高いというほどではありません。

女性医療特約｜保険を抑えたい人の見直しポイント

保険の営業の人から「女性は付けておいた方が良いから」とか「今後、出産のご予定があるならこの特約は付けておくべき」と言われ、そんなものかと女性医療特約を付けている方も多いのではないでしょうか。

女性医療特約をつけないと女性疾病の場合に給付金が受け取れないというわけではありません。

あくまで上乗せされるということです。

女性だからという理由だけで特約を付ける必要もないですし、出産の場合は健康保険で出産育児一時金42万円もありますので、保険料を抑えるといういう観点から言えば、わざわざ女性特有を付ける必要はないです。

乳がんや子宮筋腫などの病気がどうしても心配という方は、「出産を考える年代だけ」や「子宮筋腫の割合がぐっと上がる40代だけ」など期間を限定して特約を付けるという選択肢もあります。

出典：厚生労働省｜平成29年患者調査から算出

特定3大疾病特約｜がん特約

特定3大疾病特約は「がん」「急性心筋梗塞などの心疾患」「脳卒中などの脳血管疾患」の3大疾病の際に一時金が給付される特約です。

令和元年の厚生省のデータによると、死因別の死亡者数と志望総数に占める割合は、がん27.3％、心疾患15.0％、脳血管疾患7.7％と、死亡原因の約半数が特定3大疾病にあたることがわかります。

「日本人の2人に1人はがんになる」と言われるが、30歳女性が30年後にがんになる確率は11.8%

「日本人の2人に1人が、がんにかかる」というのを耳にしたことがあると思います。

確かに、国立がん研究センターの最新がん統計によると生涯でがんになる割合は男性65.5%、女性50.2％です。

これだけ聞くと、やっぱり特定疾病特約は付けておいた方が良いような気になりますが、もう少し掘り下げましょう。

現在の年齢別に、将来がんになるおおよその確率をデータにしたものです。

現在の年齢	男性｜がんに罹患する確率
30歳	10年後0.6%→20年後2.2％→30年後7.4％→40年後21.7％→50年後43.7％（生涯65.8％）
40歳	10年後1.6%→20年後6.9％→30年後21.3％→40年後43.6％（生涯66.0％）
50歳	10年後5.4%→20年後20.3％→30年後43.2％（生涯66.3％）
60歳	10年後16.2%→20年後41.1％（生涯63.6％）

現在の年齢	女性｜がんに罹患する確率
30歳	10年後1.6%→20年後5.6％→30年後11.8％→40年後20.7％→50年後32.5％（生涯50.1％）
40歳	10年後4.1%→20年後10.4％→30年後19.5％→40年後31.5％（生涯49.4％）
50歳	10年後6.6%→20年後16.1％→30年後28.7％（生涯47.4％）
60歳	10年後10.3%→20年後23.8％（生涯44.1％）

参考：がん情報サービス

現在30歳の女性が生涯でがんになる確率は50.1%です。ただし30年後、つまり60歳までにがんになる確率は11.8%です。

随分、受ける印象が違いませんか？

それなら確率がぐっと高くなる頃にでも特約を付ければ良いかなと思いますよね。わたしも思いました。

ちなみに、こちらが厚生労働省の性別・年齢階級別がん罹患者数のデータです。

特約を付けるのは50歳くらいからでも良いかと思いますが、そう単純でもないです。

ざっくりいくつかの保険会社のがん保険や、がんに手厚い特約で試算したところ、「30歳～80歳」と「50歳～80歳」まで払い続けた場合、なんと50歳から払い込んだ方が総額が高くなりました。

特定3大疾病・がん特約｜保険を抑えたい人の見直しポイント

特定3大疾や、がん特約も高額療養費制度がありますので、積極的に付ける必要はないと思います。

ただ脳血管疾患は入院日数が平均78日ほどと長いことなどもあり、入院給付金が30日型で1日3,000円など最低限の保険プランの方や、がん家系で心配という方は検討されても良いかもしれません。

若いうちから特約を付けるのは勿体ない気がしますが、年を取ってから特約を付けるとかえって総払込額は高くなる可能性があるため、早めの試算・決断が重要と言えます。

わたしが選んだ保険

他にも様々な特約があります。

これまでのデータや保険料を考慮して、わたしが決めた保険プランは以下になります。

これがベストかと言えば全然、そんなことはないです（笑）

納得している部分と、未だに納得していない部分もあります。

〇無解約返戻型で良かった

無解約返戻型とは、解約返戻金をなくすことで保険料が安くなるという保険です。

いわゆる「掛け捨て」と呼ばれるタイプです。

逆に使わなかった保険料が全額戻ってくるという解約返戻型の医療保険もあります。

なぜ、わたしが解約返戻型を好まないかというと、まず毎月の保険料が高いことです。

戻ってくるなら、別にいいでしょ！と思いますよね。でも、ちゃんとカラクリがあります。

戻ってくるのは主契約の部分だけです。

つまり、わたしが加入している医療保険に当てはめると、主契約1,161円の部分しか戻ってきません。特約2,020円は結局、掛け捨てです。

しかも41歳で加入した場合、いつ返戻金が戻ってくるかといえば、70歳とか微妙な年齢です。

じゃあ70歳以降の保険はどうなるの？というと、保険を継続するには今までと同じ高い保険料を払い続けないといけないわけです。

保険は保険、貯蓄は貯蓄で分けて考えるというのが現在の主流ですし、無解約返礼型（掛け捨て）を選んで正解だと思っています。

△保険払込期間は65歳払込で、まぁ良しかな

保険払込期間は、保険に加入している間ずっと払い続ける終身タイプと、ある年齢で払込が終了するタイプがあります。

例えば同じ保険内容で、終身払の場合は月2,197円、65歳払込の場合は月3,181円となります。

当然、払込型の方が月々の保険料は高くなります。

保険払込期間	終身型	65歳払込型
月額保険料	2,197円	3,181円
総払込保険料（90歳）	1,291,836円	916,128円

では90歳まで払い続けた場合はどうなるかと言うと、終身型だと総払込額は1,291,836円、65歳払込型だと総払額916,128円と、結構な差になります。

41歳で加入して、払込保険料が同額になる分岐点は74歳です。

つまり死ぬまで保険に加入し続けると考えれば、74歳以上生きるなら65歳払込の方が総払込保険料は安くなります。

74歳までは生きるか…な。まぁ、ええかなという感じですかね。

〇先進医療特約は付けて良かった

先進医療を受けた際に2,000万円まで給付されます。この特約は月額180円です。

恐らく使うことはないんだろうなと思いますが、万一に備えるのが本来の保険の役割ですからこれは付けて良かったと思っています。

✖入院一時金特約は要らないかなぁと思いつつ付けている

入院一時金特約は、日帰り入院を含めとにかく入院すれば10万円の一時金がでるという特約です。

正直、入院一時金特約はギリギリまで悩みましたし、今も要らないかなぁとは思っています。

この特約を付けた理由としては、主契約が入院日額3,000円で手術給付金もなしと最低限の保障のため、万一、入院が長引いた場合は治療費にまわせるというのももちろんありますが…

わたし入院が本当に嫌いなんです。入院も嫌だし、お金もかかるし、ダブルで凹むじゃないですか。

そこで入院すれば10万円貰えると思えば、ちょっとは気分的にマシかなと思って付けています（笑）

とはいえ、入院一時金特約はオススメしないタイプの特約です。

まず特約が高いんです。主契約1,161円／月に対して、入院一時金特約が1,840円／月です。

年間22,080円、総払込額52万円9920円。死ぬまでに5回入院しても元は取れません。

まぁ、保険で元を取ろうというのが、そもそも間違いな訳ですが。

＼保険選定は、保険見直しの無料相談窓口を利用しました／
保険見直し・無料相談を実際に利用して分かったメリット・デメリット

まとめ

ここまでの内容のまとめです。

もちろん人によって懐事情はもちろん、どこまで保険に安心を求めるかも違います。

わたしも要らないよなぁと思いつつ入院一時金特約を付けてますし、データや合理性だけで割り切れない部分もありますよね。

特約を切った翌月に病気になる可能性だってもちろんあるわけですし、最後は自己判断でお願いします。

でも確実に言えることは、その特約に毎月いくら支払っているのか、特約を切ることでいくら貯蓄に回せるのか、その特約を付けていないとどんなリスクがあるのか、そのリスクは許容範囲かなどあらゆる角度で本当に必要かを考えることが大切なのは間違いないです。